スポーツ庁の室伏広治長官「迅速な解決が鍵」 新体操指導の問題について

スポーツ庁の室伏広治長官は20日、新体操の日本代表選手が村田由香里・日本体操協会強化本部長から威圧的な指導を受けたとする問題について、「選手たちの活動に悪影響が出ないよう、早期解決が重要だ」と述べ、日本オリンピック委員会（JOC）や日本体操協会にしっかり対応するよう要請しました。

これは、共同通信の取材に応じた際の発言で、室伏長官はJOCに対し、現在の状況についての報告を求め、「第三者の介入による事実関係の確認」を願い出ました。

この日、協会は村田氏を続投させつつ、新しいスタッフを加えた新しい強化体制を発表。その効果について8月に行われる世界選手権後に評価し、必要に応じて体制の見直しを行う方針を示しました。また、選手の訴えに関しても問題はないとの認識を示し、「人権擁護、当事者保護の観点から本格的な調査開始は保留とした」とJOCの弁護士にも確認済みと説明しました。

さらに、協会は体操女子の宮田笙子選手（順天堂大学）が飲酒と喫煙の問題でパリ五輪出場を辞退した件について、調査が不十分とされスポーツ庁から再検証の要請を受けました。